大洋正銘発行 2024年8月上期 「銘・精選」
NEWS1 中国7月の物品貿易輸出入総額、前年同期比6.5%増
中国税関総署が7日に発表した最新のデータによると、今年7月には中国の物品貿易の輸出入総額が前年同期比6.5%増となり、成長率は前月を0.7ポイント上回った。うち輸出は同6.5%増、輸入は同6.6%増だった。
今年1-7月の中国の物品貿易輸出入総額は同6.2％増の24兆8300億元（1元は約20.3円）に達した。うち輸出は同6.7％増の14兆2600億元、輸入は同5.4％増の10兆5700億元。輸出から輸入を差し引いた貿易収支は同10.6%増の3兆6900億元の黒字だった。
地域別に見ると、1-7月には中国と4大貿易パートナーとの間の輸出入総額はいずれも前年同期比成長を達成した。そのうちASEANは引き続き中国にとって1番目の貿易パートナーで、中国・ASEAN間貿易総額は同10.5%増となった。2番目は欧州連合（EU）で貿易総額は同0.4%増、3番目は米国で同4.1%増、4番目は韓国で同8%増だった。
同期には中国と「一帯一路」（the Belt and Road）共同建設国との輸出入額は同7.1％増の11兆7200億元に達した。
品目別に見ると、同期には中国の集積回路輸出額は同25.8％増の6409億1000万元に達し、自動車輸出額は同20.7％増の4628億6000万元だった。
輸入の面では、同期の中国の天然ガス輸入量は同12.9％増の7544万2000トン、石油製品輸入量は同4.6％増の2832万トンだった。
NEWS2 144時間トランジットビザ免除 滞在可能期間の計算方法は？
ビザ相互免除、トランジットビザ免除など、さまざまなビザ免除政策の効果で、多くの外国人観光客が中国を訪れているが、144時間以内のトランジットビザ免除について、時間をどのように計算するのかなどを知っている人はそれほど多くない。
144時間をどうやって計算するのか。最長でどれくらい滞在できるのか。北京出入国検査本部によると、144時間のトランジットビザ免除措置における外国人の滞在可能期間は、入国した時点からカウントを開始するのではなく、入国した翌日の午前0時からカウントが始まり、7日目の午前0時まで滞在が可能だ。
たとえば、144時間のトランジットビザ免除措置を適用された外国人観光客が今年8月1日に北京から入国した場合、滞在可能期間のカウントは8月2日午前0時に始まり、最長でビザ免除エリア内に6日間滞在できるので、8月8日午前0時までに出国すればよい。不可抗力などによってビザ免除エリア内での滞在が滞在可能期間を過ぎてしまった場合は、規定に基づいて公安当局の出入国管理部門に出向き、必要な滞在証明書の発行を申請する必要がある。
NEWS3 中国の産業再編を促進する新エネ車
比亜迪（BYD）のブレードバッテリーの生産ライン
今年4月前半、新エネ車市場の出荷浸透率と販売浸透率がいずれも50％を超え、関連する計画の目標が11年前倒しで達成された。中国はすでに世界最大の新エネ車消費市場となり、効率的に協同する産業体系が構築されている。
研究開発者10万人がイノベーションの原動力
電気自動車（EV）大手・比亜迪（BYD）のブレードバッテリーは、正極にリン酸鉄リチウムを利用したリチウムイオン電池で、その形が「ブレード」のようであることから、このようなネーミングとなった。
比亜迪集団の廉玉波・首席科学者（自動車チーフエンジニア、自動車工学研究院院長）は、「従来のリン酸鉄リチウム電池と比べると、約40％のスペースを節約できている。ブレードバッテリーは、電池のエネルギー密度が高まっているほか、革新的な構造となっているためシャシーに直接取り付けることができ、スペースの利用率やシステムの安全性が大幅に高まっている」と説明する。
自動車業界はこれまで長い間、安全性と長い航続距離を兼ね備えた電池を実現することができなかった。しかし、比亜迪は、リン酸鉄リチウム電池の材料の安全性を確実に確保することをベースに、長年にわたり蓄積してきた技術を駆使して、2020年3月にブレードバッテリーの研究開発に成功した。
技術にこだわって生まれたブレードバッテリーは比亜迪のエース格の商品となっている。
ブレードバッテリーやPHEV技術「DMテクノロジー」から、駆動制御システム「易四方」、車体制御システム「雲輦系統」、スマートアーキテクチャ「璇璣」に至るまで注目を集める革新的な技術が、比亜迪が前進し続ける新たな原動力となっている。
現時点で、比亜迪には研究開発者が10万人以上在籍し、技術研究院が11院設置されている。
技術の「ソロバン」を弾き続けることで、中国の自動車メーカーの発展の可能性は拡大し続けている。中国自動車工業協会のデータによると、中国の独自のブランドの海外市場のシェア率は上昇し続けている。今年上半期（1-6月）、中国の国産新エネ車の輸出台数は前年同期比13.2％増の60万5000台に達した。
新たな1172シーンを創出して新体験を提供
「ニューモデルの車は、完成してから通常8-10ヶ月かけて何度もテストを重ねた後、ようやく発売され、ユーザーに届けられる」と話す長安汽車ソフトウェア品質副チーフエンジニアの豆剣さんが、この十数年の間に行った化石燃料車やハイブリッド車、新エネ車のテスト走行距離は12万キロ以上に達している。
新しいシーンや新機能が消費者に次々と新体験を提供すると同時に、企業もさらに大きな市場をゲットするようになっている。
「問題は会社に報告するべきで、ユーザーに負担をかけるわけにはいかない」というのが、豆剣さん率いるチームが前進し続けるためのモットーとなっている。一人でも多くの人に新エネ車に知ってもらい、さらに多くのユーザーの新ニーズを掘り起こすべく、豆剣さんは2020年から、ある動画プラットフォームにアカウントを立ち上げ、今ではフォロワーの数が6万人近くにまで増えている。
長安汽車傘下のEVブランド「長安啓源」は今月2日、最新の納車データを発表した。7月の納車台数は1万2445台で、今年1-7月の納車台数は累計8万5413台となり、7ヶ月連続で1万台超えを達成した。2030年をめどに、長安汽車は2000億元（1元は約20.3円）の資金を投入するほか、テクノロジーイノベーションチームのメンバーを1万人以上増やし、スマート化や新エネルギー、プロスペクティブテクノロジーといった分野を継続的に強化する計画だ。
ローカライズ率90％以上の産業チェーンがエコノミーに
中国の新エネ車産業は現在、加速しながら拡大している。川上・川下の中小企業はその勢いに乗って、エコロジーを頼りに成長し、産業チェーンの重要な下支えとなっている。
データによると、整った産業チェーンを拠り所とし、中国の主流新エネ車メーカーのパーツのローカライズ率は90％を超えており、一部のメーカーではその数字が95％以上に達している。
浙江省寧波市にある高級車ブランド・領克汽車 （LYNK & CO）の余姚工場では、72秒につき1台の新エネ車がラインオフしている。そこから3キロ離れた場所にある麦格納座椅公司では自動車のシートが生産されており、完成から数時間後にその工場に運ばれて、自動車に取り付けられている。
「領克汽車」の新エネ車プロジェクトが「中国-イタリア寧波エコロジカルパーク」で実施されて以来、すでに自動車の関連企業17社も相次いで同地に進出した。
麦格納の黄飛副総経理は、「以前、車のシートの生産量は1ヶ月当たり4000席ほどだった。しかし、今では1万席近くに増えた。2018年に中国-イタリア寧波エコロジカルパークに進出した時、当社は従業員100人ほどの小企業だった。でも現在は倍増している」と笑みを抑えきれないといった様子で語った。
浙江省余姚市ではすでに、完成車や軽量化自動車部品、動力電池システム、車載光学設備などの製造が一体となった産業の基礎がおおよそ築き上げられ、川上・川下の企業が同地に集まる動きが加速している。
NEWS4 中国でドローン配送が人気を集めているワケは？
地上輸送の重要なサポートとなっているドローン配送は、よりスピーディーな輸送を実現し、配送体験を大きく向上させている。
重慶市の山地で収穫されたスモモが注文から24時間以内に中国各地の購入者に届けられるようになっている。そのスモモの輸送を担当するのが重慶郵政で、ドローンを活用している。スモモ畑からドローンで重慶巫山空港まで輸送することで、以前であれば2時間もかかっていた輸送時間がわずか7分にまで短縮され、輸送効率が大幅に高まった。これは、中国郵政が巫山において、空港と結ぶドローンを投入し、大規模に通常運用する初のケースとなっている。
ドローン配送が人気となっている2つの主な理由を軽視することはできないだろう。1つは「スピード配達」のニーズの高まりだ。宅配業界では近年、設備のアップデートが加速しており、宅配効率が高まり続けている。そして、「半日以内に配達」、「数時間で配達」、「数分で配達」など、宅配便の配達のスピードは加速し続けている。従来の輸送方法と比べると、ドローン配送の最大のメリットは効率が高いことだ。特に都市の渋滞が発生しやすいエリアでも、ドローンであれば巻き込まれることなく、時間通りに荷物を届けることができる。
次に政策のバックアップが挙げられる。2021年2月、低空域飛行活動による経済形態「低空経済」という概念が、「国家総合立体交通網計画綱要」で正式に打ち出されたほか、今年になって、「新たな成長の牽引力」として、「政府活動報告」に組み入れられた。このように一連の政策や措置が打ち出され、実施されていくのにつれて、「低空経済」の「主役」とも言えるドローン配送がより多くの都市で登場するようになっている。
NEWS5 輸入博に出展の日本企業「中国は常に魅力あふれる市場」
日本の東レ株式会社の中国法人「東麗（中国）投資有限公司」の山本隆弘董事は8日、「中国は常に魅力あふれる市場だ。中国国際輸入博覧会（輸入博）のような国家レベルの展示会で、各企業は製品とサービスを十分に見せることができ、これによってより多くの協力の機会を得ることができる。当社は昨年初めて出展して輸入博の影響力を深く感じ取った」と述べた。
同日には、第7回輸入博の技術装備展示エリアと自動車展示エリアのプレ需給マッチングイベントが上海市の国家会展センターで行われ、複数の出展企業がイベント会場で取材に答えた。世界的に有名な総合化学品メーカー・東レは、輸入博への出展が今年で2回目となる。山本董事は、「第7回輸入博で、東レは『持続可能な開発』をテーマに、さまざまな自動車材料分野の画期的製品を展示する予定だ」と説明した。
日本の旭化成株式会社の執行役員兼中国総代表の近藤修司氏は、「輸入博は非常に貴重な機会であり、当社の多様化する業務を集中的に展示することができる。総合化学品メーカーである旭化成には100年以上の歴史があり、今回は3回目の輸入博出展となる。バイオエンジニアリングや新素材などの分野で中国のパートナーと共にイノベーションに取り組んでいきたい」と述べた。
NEWS6 特許競争力が首位 中国の風力発電が世界トップに踊り出たワケは？
「日本経済新聞」のこのほどの報道によると、中国は2023年に風力発電機の特許競争力で初めて首位になった。それだけでなく、今年7月には、中国の風力発電プロジェクト開発で2つの新たな進展があった。1つは「最大」の進展で、世界で単体の設備容量が最大の浮体式洋上風力発電プラットフォーム「明陽天成号」が広東省広州市で完成し、世界で初めて2枚ブレード、デュアル発電機による設計が採用された。もう1つは「最高」の進展で、建設中の世界で標高が最も高い風力発電プロジェクト1台目の風車が、西蔵（チベット）自治区昌都市八宿県で取り付け作業を終え、最適化された設計によって5200メートル近い標高や低気圧などの環境でも安定した運営が行えるように保証している。
洋上から陸上まで、平原から高原まで、中国の風力発電企業は技術、品質、価格競争力を兼ね備えた製品を提供し、より多くの地域でグリーン電力資源を効率よく使えるようにしている。
ここ数年、中国では風力発電のイノベーション発展の歩みが加速し続け、技術水準は世界トップレベルとなり、産業チェーンは国産化をほぼ達成し、設備製造、開発建設から運営メンテナンスに至る整った産業チェーンシステムが構築された。中国再生可能エネルギー学会風力エネルギー専門委員会の秦海岩事務局長は、「中国は発電機の開発でフォロワーからトップに踊り出て、今や最先端技術の『無人のエリア』に突入した。風力発電の設備容量の増加と技術のアップグレードのペースは予想を上回っている」と述べた。
ハードウェアを見ると、高いタワー、大容量、長いブレードの風力発電機が次々に登場し、風力発電開発のポテンシャルを広げた。ハブの高さは2002年は約70メートルだったが、12年に約135メートル、23年に約185メートルになった。発電機の設備容量は最も早く開発されたものは600キロワットだったが、今や18メガワット・ハーフダイレクトドライブ洋上風力発電機が独自開発され、毎年の平均発電量は7200万キロワット時に達し、約4万世帯の年間電力消費量を賄える。
ソフトウェアを見ると、先進的な人工知能（AI）によるモノのインターネット（IoT）、コグニティブコンピューティング技術などが風力発電機の環境認知、意思決定、安全対策などの能力を大幅に向上させた。「明陽天成号」を例にすると、スマートセンサーが3000個以上取り付けられ、一連のスマート判断を通じて、複雑で変化の多い環境に柔軟に対応することができ、発電性能が最大限引き上げられた。
今では、世界の風力発電のブレード、ギアボックス、発電機などの部品は6-7割が中国で製造されており、完全独自開発の中国の風力発電技術が世界のトップを走っている。
技術競争力が高まり、「大型風力発電機」が力強く回り始めた。最もわかりやすいのは、設備容量の規模が拡大して発電コストが下がったことだ。13年から23年までの間に、中国の風力発電設備容量は約7600万キロワット余りから4億4000万キロワット以上に増加した一方、発電コストは約60％低下した。中国の風力発電機は大型化、ハイテク、低コストの優位性に支えられて、風力発電が世界規模でコストを負担できるグリーンエネルギーになるよう後押しし、世界的な気候変動への対応に非常に大きく貢献している。
NEWS7 酷暑で上海の製氷企業が24時間稼働中 毎日市場に160トン以上供給
最近の上海は、最高気温が38度前後と高温が続いている。上海玉湖製氷有限公司は作業員が作業時間を延長し、24時間体制で製氷、出荷、輸送を行い、工場の作業場、農産物市場、水産物市場などの場所における酷暑による悩みを緩和しようとしている。
同公司の責任者の盧飛さんは、「現在うちの工場では8時間に1回、氷を出荷している。標準のブロック氷は重さが42.5キログラムから50キログラム、長さ1メートル、幅20センチメートル、高さ40センチメートルある。1日当たりの生産量は3200ブロックを超えており、重量にして160トン以上になる」と説明した。
NEWS8 中国で建設中・完成した国家レベル知財権保護センターは73ヶ所に
国家知的財産権局が8日に明らかにしたところによると、中国全土で建設中・完成した国家レベル知的財産権保護センターは73に達し、全国の28省（自治区・直轄市）に分布している。うち海南省は2ヶ所。新華社が伝えた。
同局の関係責任者によると、同局はこのほど、海南省海口市が国家レベル知財権保護センターを建設し、将来的に設備製造・バイオ医薬産業に向けた知財権の迅速な協同保護活動を実施することを認可した。
海口市には設備製造・バイオ医薬産業関連の科学研究機関・ハイテク企業が持続的に集積しており、その一定規模以上の工業企業（年売上高2000万元以上の企業）はいずれも海南省の60％以上を占めている。産業が力強く発展しており、23年には2つの産業の生産高が合計で400億元（1元は約20.5円）を上回った。
同局の関係責任者は、「海口市で国家レベル知財権保護センターを建設することで、同市の特色産業の国内・国際市場での競争力の強化をより良く支援し、海南省のハイレベルの対外開放をサポートし、新たな質の生産力を発展させるための良好な国際環境を構築できる」と述べた。
NEWS9 中国初の水素エネルギースマート電車が運行開始
四川省宜賓市が7日に明らかにしたところによると、中国初の水素エネルギースマート電車がこのほど、宜賓スマート鉄道T1線で運行開始した。これは宜賓スマート鉄道が水素エネルギーの時代に突入したことを示している。科技日報が伝えた。
今回運行開始した中国初の水素エネルギースマート電車は35MPa水素貯蔵システムと大出力燃料電池システムを革新的に採用し、エネルギー変換効率が高く、水素充填時間が短いという特徴を持ち、1回の水素充填で200km以上走行できる。同時に、走行中のゼロエミッションと無公害を実現できる。
NEWS10 回答者の9割超が「スポーツ・フィットネスが生活の新トレンドになりつつある」
今年の8月8日、中国は16回目の「全民健身日（ナショナルフィットネスデー）」を迎えた。さまざまなスポーツによって、人々の暮らしが豊かになるだけでなく、人々の健康レベルも向上している。「中国青年報」が伝えた。
中国青年報社社会調査センターが先週、アンケート調査プラットフォームの問巻網と合同で1000人を対象に行った「全民健身日」に関するアンケート調査によると、回答者の88.9％が「スポーツ・フィットネスをする習慣がある」と答え、60.9％が「継続的にスポーツ・フィットネスをすることで楽しい気持ちになり、より積極的な状態になる」と答えた。また90.6％が「スポーツ・フィットネスが生活の新たなトレンドになりつつある」と感じている。
回答者の2割近くが「毎日スポーツ・トレーニングをしている」
上海市に暮らす95後（1995年から1999年生まれ）の呉涵さんは大のスポーツ好きで、仕事の後、週に3回はジムに行く。「会社には従業員用のジムが完備されているので、仕事が終わると直接行っている。便利で時間もかからない」と話す呉さんは、友人と一緒に卓球や水泳をするのも好きで、普段からよく出かけているという。
四川省の90後（1990年代生まれ）で二児の母の馬燕さんは、長年にわたりスポーツをすることを習慣にできなかったが、最近になってダイエットをしてボディメイクをしようと決意した。「今は体形が大きく崩れて、体重がまた増えてしまった。毎週、動画を見ながらフィットネス体操をしている」と馬さん。
武漢市の60後（1960年代生まれ）の宋建平さんは、退職してから毎日、規則正しく運動して休息を取り、主に朝と夜に運動をしている。よほど天気が悪くなければ、毎朝7時に近くの公園の広場に行って太極拳をする。最初は同じ団地の高齢者と練習していたが、その後、近くで働く若い会社員も何人か加わるようになった。若い会社員にとって、7時に始まって8時に終わるこの太極拳は時間的に仕事に差し障りがなく、非常に都合がよいのだ。現在、宋さんと一緒に太極拳をする人はどんどん増えて、宋さんは「先生」と呼ばれるようになった。また宋さんは夜はいつも妻と一緒に散歩に出かけており、「年を取ったので、激しい運動や競い合うタイプの運動はできなくなった」と話す。
同調査によると、回答者の88.9％が「スポーツ・フィットネスをする習慣がある」と答え、そのうち90後ではこの割合が93.0％に達し、他の年代を大きく上回っている。スポーツ・トレーニングの頻度については、「毎日スポーツ・トレーニングをしている」が19.4％に上った。
では、どんなスポーツが好まれているのだろうか。同調査によると、ランニング（57.7％）が最も人気があり、2位がウォーキング（38.9％）、3位が縄跳び（28.6％）だった。このほかには球技類（24.9％）、水泳（22.6％）、凧揚げ（17.2％）、自転車（16.3％）、羽根けり（16.2％）、ヨガ（13.0％）などがあった。
継続的にスポーツ・フィットネスをすることでどんな変化があったかについては、回答者の60.9％が「楽しい気持ちになり、より積極的な状態になる」と答え、56.4％が「新陳代謝がよくなり、身体能力が向上した」、51.5％が「睡眠の質が向上した」、43.4％が「より均整の取れた体になり、外見的にイメージアップした」、32.7％が「スポーツの輪に加わって新しい友達が出来た」、23.1％が「忍耐力とストレスに対抗する力がつき、精神が鍛えられた」と答えた。
雲南大学体育学院院長兼南京理工大学動商（運動指数、MQ）研究院院長の王宗平教授は、「『全民健身日』は北京市が2008年に五輪開催を成功させたことを記念して設けられたもので、今年で16年目になる。この16年間で、人々のフィットネスへの意欲はますます高まった。いつでも健康が第一であることを忘れてはいけない。これは私たちがスポーツをする原因でもある」と説明した。
「フィットネスブーム」が盛り上がり続けており、回答者の90.6％が「スポーツ・フィットネスが生活の新たなトレンドになりつつある」と答えた。クロス分析によると、このように答えた人の割合が最も高かったのは二線都市の回答者で、92.7％に達した。次は一線都市の回答者で91.8％。年代別では、90後の割合が最も高く、93.3％に達し、次は00後（2000年代生まれ）の92.1％だった。
